経験・実績なしで店長・マネージャーの転職は成功するのか②

今回のコラムは、店長・マネージャーとして仕事をする場合、収入・仕事に満足をしながら働きさすさは両立できるのかというテーマを、シリーズでお届けしています。 前回は飲食店の経営者、そして店長・マネージャーの収入実態に迫りました。 黒字経営をしているオーナーシェフで、年収500万円以上が50%。 そして1,500万円以上は約3%でした。 法人の店長・マネージャーでは経営規模によりますが、おおよそ400～500万円が目安です。 次に取り上げたい問題は、収入アップについて。 離職率が高いと言われる飲食店。 もし現職の収入に納得いかずに転職をする場合、所得を上げることは可能かのか。 現実的なデータをもとに、詳しく見て行きましょう。 今回も関西の飲食業界に特化した求人サイト「食ジョブ」（https://shokujob.com/）で、求人情報を扱う専門家がリアルな情報をもとにお届けします。

はじめて飲食業界にチャレンジされる方。 または今の飲食店を辞めて、転職を考えている方。 どちらのケースでも、キャリアプランにおいて収入をアップさせて行くことは重要なテーマです。 仕事を変えても職場を移ったとしても、所得を上げることは現実的なことなのでしょうか。 結論から言えば、可能性はあります。 ただし決して簡単にできるわけではありません。 経験や実績が重視されるケースや、労働条件の交渉力が問われる場合もあるからです。 そもそも飲食業界は、人材の入れ替わりが激しいマーケットだと言われています。 事実、その通りです。 厚生労働省が公表している「平成28年雇用動向調査の概要」(1)では、「宿泊業、飲食業」の入職率が32.0%、離職率が30.0%と16大産業のうちトップでした。 次いで「生活関連サービス業、娯楽業」が、それぞれ24.1%と20.3%なので差は歴然。 離職率が高いと言われる飲食業界。 しかしながら、実際のところは入職率も同水準。 つまり離職率は、問題ではありません。 そもそも飲食店業界は本質的に、人材の流動性が高い業界なのです。 重要なのは、ここからです。 退職・転職をすれば、給与はどのように変化していくのでしょうか。 というのも離職をしたり、転職をしたりすれば所得が下がっていくケースもあります。 飲食業界では、転々と職場を変えていく方も少なくありません。 そこでクックビズ総研がまとめた転職経験者（転職活動中を含む）への転職前後の給与事情(2)を、手がかりにしてみましょう。

転職後に給与が上がったのは、全体の32%。 一方で給与が減ったのは22%。ほかは変化なしという結果でした。 つまり転職経験者の約半数は、転職前後の収入を維持させている状況です。 ちなみに年収が増えた方では、平均で45万円以上、つまり月収で4万円以上のアップに成功しています。場合によっては100万円以上、年収が増えた方もいます。 ただし収入をアップさせるためには、戦略が必要です。詳しくは、次回以降のコラムで紹介します。ただ手立てがなく転職活動をすれば、収入が下がる可能性もあるのです。 筆者がインタビューをした成功事例も挙げておきましょう。 大阪市内の海鮮居酒屋で働くI氏は、前職で約30万円の月収でした。転職をして、35万円からのスタート。5年勤続をしてマネージャーに昇進して、今では約40万円強。さらにはインセンティブ（月に5~10万円）もあるそうです。 この方は、あるグループ企業が出店する新店舗の立ち上げ枠を狙ったそうです。以前、居酒屋の創業に携わった経験から、条件交渉も行いました。

以上をまとめてみます。 入れ替わり盛んな業界ですが、職場を変えても年収を上げていくことは決して不可能なことではありません。ただし、どのようなお店やポストを狙うのか、どんなアプローチで転職活動や条件交渉をするのか、やり方が求められることが前提です。 また高収入を実現しても、仕事・会社に満足できなければ意味がありません。継続的な勤務やキャリアアップが難しくなるからです。 では、そもそも納得できる年収を得ながら、やりがいのある仕事や働きやすさを実現できるのでしょうか。 次回は、やりがいや働きやすさにもフォーカスをして、さらに考察を深めていきます。

【参考文献・サイト】